経営者と現場の講師

塾も企業である以上、利益を追求しなければなりません。合格実績などは、正にお金を生み出す卵なのです。しかし実際に教えている講師陣は、塾の経営に関心があるわけでもなく、子どもの成績を上げるために奮闘しています。つまり経営者と講師とでは、向いている方角が全く異なるのです。保護者としては、講師の情熱を信じて子どもを預けたいところなのですが、経営者は能力の高い生徒を厚遇するように、講師に圧力をかけてくるでしょう。そうなれば自分の子どもに対する扱いがどうなるか分かったものではありませんから、その塾から転学した方が良いのかもしれません。
では大手から個人塾へ転学する場合、どのように行動すれば良いのでしょうか。まずは現在在籍している塾の講師や責任者に相談してみましょう。子どもの態度や表情が塾に対する嫌悪感を示すものであれば、その理由を問い質さなければなりません。その上で、誠実に対応してくれる塾もあるでしょうが、回答らしい回答が得られなければ、転塾の意志を伝えるようにします。
転塾した後は、早急に子どものケアが必要になります。転塾する時点で精神的に追い詰められている子どもが、さらに新環境というストレスを負わされるわけですから、勉強に集中できなくなる可能性があります。大手塾からドロップアウトした子どもというのは、自信を失っていることが多く、志望校のレベルを一気に下げてしまうことも珍しくありません。しかし受験の直前期でもない限り、成績を伸ばせる可能性はあるのですから、保護者はきちんとフォローしてあげる必要があります。いずれにしても転塾の必要性に気付いてあげられる保護者は立派な方です。酷い親になると、大手のブランドを手放したくない一心で、転塾という選択肢を除外してしまいます。

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